リカバリーカレッジについて

リカバリーカレッジは、

  1. 当事者と専門職のCo-production(共創・協働・共同制作?)、
  2. 教育モデルであること、
  3. 誰でも参加できること

を原則としています。

リカバリーカレッジは、治療的アプローチではなく主体的に学ぶことでリカバリーを目指す実践です。

リカバリーカレッジで提供されるコース(講座)は、リカバリーを促進することに役立つと思われるものを当事者と専門職で共に企画・運用されています。

米国でのRecovery Education等を源流とするとされているリカバリーカレッジは、英国では2009年に初めて開設されました。2017年現在、英国のほか、ヨーロッパや日本に広がっています。

日本では、東京都三鷹市で2013年より、東京都立川市で2015年より実践がはじまっています。

研究

共同創造(コプロダクション)の実践に向けての方略
Strategies for co-production
科研費 基盤(C)
2022年4月ー

協働と共同創造(Co-production)の創出促進
Facilitating Co-production
科研費 基盤(C)
2019年4月ー

質の高いサービスの提供には患者の参加が不可欠であり、医療者と患者が、対等なパートナーとして共に関わる「coproduction(コプロダクション)」(協働・共同創造)への関心が世界的に高まっています。
本研究では、よいサービスを作り上げるための要素として協働・共同創造の実践を捉え、協働・共同創造が行われている組織の実践を国内外から収集し、①共同創造が行われると何が起きるのか、②協働・共同創造はどのような場、どのような条件で起こりやすいのかを明らかにすることで、特に日本の精神保健医療の中で③協働・共同創造に取り組みやすくするための提案を行います。


当事者を含めた多職種によるリカバリーカレッジ運用のためのガイドラインの開発

日本医療研究開発機構(AMED)
障害者対策総合研究開発事業
精神障害分野
研究期間: 2016年4月 – 2019年3月 代表者: 宮本 有紀

リカバリーカレッジは、英国におけるリカバリー志向の精神保健サービスの中核的存在となりつつあり、その運用に国際的な関心が寄せられています。本研究は、精神障害の経験のある当事者スタッフと専門職スタッフとでリカバリーカレッジを共同制作・運用するためのガイドラインを開発することを目標とします。このガイドライン開発を通じてリカバリー促進に効果的な実践の情報提供と、ピアスタッフも含む多職種協働のための実践上の工夫の提示を目指します。


Development of recovery college operation guidelines: Co-production and co-delivery by a multi-professional team including people with lived experiences

Japan Agency for Medical Research and Development (AMED)
Research and Development Grants for Comprehensive Research for Persons with Disabilities
Mental Disorder Area

Recovery colleges have become a central component in recovery focused mental health services in England and there is currently significant interest internationally in the operation of recovery colleges. In our study, we will develop a set of guidelines for the operation of a recovery college which is co-produced and co-delivered by multiple professionals, including people with lived experience of mental health challenges. We aim at providing information on facilitating recovery, and tips for co-production and collaboration with multi-professionals including peer support specialists.

新着記事

共同創造Co-production資料42: 大学での精神保健研究の患者市民参画

今回も、研究の共同創造に関連する資料のご紹介です。 論文情報: Evans J, Da Cunha Lewin C, Fabian H, et al. Facilitators of and barriers to patient and public involvement in mental health research within university settings: a systematic review and meta-synthesis. Psychological Medicine. 2025;55:e297. https://doi.org/10.1017/S0033291725101748 題名は、 Facilitators of and barriers to patient and public involvement in mental health research within university settings: a systematic …

共同創造Co-production資料41: メンタルヘルス科学の第三の柱

研究の共同創造(Co-production)に関する論文がたくさん出版されるようになっており、研究を共同創造でやっていこうという流れが大きくなっているのを感じます。 今回も、研究の共同創造に関連する資料のご紹介です。 論文情報: Downs J. Beyond the methodological binary: coproduction as the third pillar of mental health science. BMJ Mental Health. 2025;28:e301807. https://doi.org/10.1136/bmjment-2025-301807 題名は、 Beyond the methodological binary: coproduction as the third pillar of mental health science (方法論の二元論を超えて:メンタルヘルス科学の第三の柱としての共同創造) です。 この論文では、コプロダクションは理論的理想ではなく、臨床的にも倫理的にも必要なものであるとして、メンタルヘルス領域の研究を質的研究、量的研究といった方法論の二元論を超え、本質的な探究の柱としてコプロダクションを提案しています。 この論文は、conceptual review(概念レビュー)というものを行っていて、文献(研究論文)を検索してヒットしたいろいろな研究や自信の経験から整理して、意味を深く考えながら検証する概念分析という方法でまとめています。 この論文に記載されていることの全てをここで紹介することはしませんが、たとえば、コプロダクションの必要性の項では、人種差別のあるコミュニティ、LGBTQ+の人々、複雑なトラウマの歴史を持つ人々など、社会から疎外されたグループや排除されがちな人々の声を中心に据えた研究などの例が挙げられていました。 また、コプロダクションの倫理的課題として、見かけだけの参加(Tokenism)、感情労働(Emotional labour)、力の不均衡(Power imbalances)、選出や代表性(Selection and representation)、構造的な障壁(Structural barriers)が挙げられていました。   ここ数年で研究をコプロダクションで!という論文がたくさん出ていて、読むことすら追いつかない感じです。さまざまなところからこのような声が出て、コプロダクションが当たり前になっていくのだろうな、と思っています。 東京大学コプロダクション研究チーム 宮本有紀  

共同創造Co-production資料40: 精神障害・発達障害の当事者参画推進に向けたガイダンス

共同創造に関連する資料のご紹介です。 精神障害・発達障害の当事者参画推進に向けたガイダンス https://porque.tokyo/2025/04/22/guidelines-for-ppi/ です。 これは、一般社団法人精神障害当事者会ポルケさんによるもので、 「精神障害・発達障害のある人の会合出席に期待される合理的配慮チェックリスト」は 会議参加前の合理的配慮、会議中の合理的配慮、会議参加後の合理的配慮の合計17項目が一覧になっており、さらに、その後のページでそれぞれの項目についての解説がついています。 たとえば、 (2)会議参加中の合理的配慮 には、項目7から12までの6項目があり、そのうち 「No.10 適度な休憩と時間配分の配慮」 という項目に対する解説として、 長時間に及ぶ会議は、当事者にとって疲労や緊張から体調を崩す要因になり得ます。そのため、1時間おき程度に短い休憩時間を設定する、休憩のタイミングを議事に明示して見通しを立てやすくする、といった配慮が重要です。「休憩が欲しい時は遠慮なくお知らせください」等と最初に断っておくことは重要です。休憩中は別室で静養できるよう控室を用意したり、飲み物を提供したりすることも検討します。時間配分についても、あらかじめ「本日の会議は○時まで」と定刻終了を徹底し、議論が白熱しても時間内に終わらせる運営を心掛けます。定刻を大幅に過ぎる長引く会議は集中力が切れ当事者に大きな負担となります。 という解説がついています。(精神障害・発達障害の当事者参画推進に向けたガイダンス p.7より引用) またこのガイダンスには、実際に行政会議に参画している方たちへのインタビュー結果の報告も掲載されており、行政会議の参画にあたっての困難のカテゴリー一覧などがあり、この結果は行政会議への参画についてのものではありますが、あらゆるミーティングなどに当てはめて考えることのできるものなのではないかと思われます。 このような、日本での取り組みがあること、とてもすばらしいことで、さらに、それをこんな風にわかりやすく発信してくださっていることにも感謝ばかりです。 また、記事内で引用した、「適度な休憩と時間配分の配慮」は、精神障害・発達障害のある人に限らずとても重要な要素だと思っています。私自身が集中力の持続する時間がそれほど長くなく、また、トイレにすぐに行きたくなる、水分摂取ができるかどうかが気になる、いつ終わるのか気になるなどがあります。こうして誰にとっても参画しやすい場が増えていくことは重要だなと感じましたし、障害のあるなしに関わらず、自分が参加しやすくなるために必要なことを表現していくことは重要だと感じました。 東京大学コプロダクション研究チーム 宮本有紀 【活動報告】精神障害・発達障害のある人の当事者参画推進にむけたガイダンスの発行(令和6年度「キリン・福祉のちから開拓事業」助成事業)

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「当事者を含めた多職種によるリカバリーカレッジ運用のためのガイドラインの開発」に携わっております東京大学大学院医学系研究科精神看護学分野の研究事務局が運用しております。

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